太陽光発電の必要性について

太陽光発電はこの2、3年、急速に普及してきました。環境にやさしいクリーンエネルギーとしての人気が高まっている上、東日本大震災以降、緊急時のエネルギー確保や電力不足に対する対応策として、一般の方々の関心が強くなっています。

環境にやさしいエネルギーとしては、風力発電やバイオマス発電などもありますが、個人のご家庭で導入することは困難です。それに対して太陽光発電は、比較的手軽に取り付けることが出来、メンテナンスについてもそれほど費用をかけずに長く使えます。

とくに、地球温暖化防止という点では、世界的にCO2の排出抑制が求められており、日本も2020年までにCO2の排出量を1990年比で25%削減するという目標を国際公約として打ち出しています。こうした大幅なCO2の削減のためには、大量のCO2排出源となっている、火力発電所などの化石燃料消費を抑える必要があります。そのためには、石炭、石油、天然ガスなどの消費を抑え、それに代わるエネルギーの拡大が課題となっています。

原子力発電はCO2を排出しないエネルギーですが、原子力発電所事故により、今後は、大きな期待はできません。化石燃料や原子力発電の代替エネルギーとして注目が集まっているのが、再生可能エネルギーです。いわゆる、無尽蔵にある自然エネルギーです。

国は現在、再生可能エネルギーの柱の一つとして、太陽光発電を積極的に推進しています。太陽光発電はクリーンエネルギーとしてだけでなく、災害時や緊急時などにも期待できるエネルギーです。東日本大震災直後、停電に見舞われた被災地では、太陽光発電が大いに活躍しました。

太陽光発電は、日本のエネルギー全体からみれば依然ウエートは小さいのですが、国の積極的な支援策や、関連メーカーの技術革新による価格低下で、さらに普及が広がると期待されています。国の積極的な支援策は、住宅用太陽光発電に対する補助金制度であり、余剰電力の買取制度です。また、2012年7月1日からは、再生可能エネルギーの全量買取制度が実施されます。全量買取制度は、太陽光発電に限らず、風力発電、バイオマス発電、水力発電、地熱発電などの再生可能エネルギーを買い取る制度で、再生可能エネルギー事業者は、この制度によって、事業を大きく拡大すると見られています。

国は、2020年あるいは2030年までに、こうした再生可能エネルギーの導入量を大きく増やす方針を打ち出しています。太陽光発電は、再生可能エネルギーのエースとしての存在であり、環境、緊急時対策、電力不足対策などの必要性から、今後、一段と導入が進む見通しです。

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